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【 解答 】
２
【 解説 】
本問のような出題の場合には、必ず余白に簡単な家系図を書きましょう。
◆まずは肢１です。
Ｂは配偶者として、法定相続分は2分の1です。そして、もしＤが生存していたとすると、ＣとＤのみならず、Ｆも嫡出子ですから、ＣとＤとＦの法定相続分は均一です。ＣとＤとＦのいずれも法定相続分は6分の1となります。Ｄは、Ａよりも先に死亡しているので、Ｅが代襲相続人としてＤの分を相続します。したがって、それぞれの法定相続分は、Ｂが2分の1、ＣとＥとＦがそれぞれ6分の1ずつとなります。
よって、肢１は誤っています。
◆次に肢２です。
その通りです。判例は、本肢のような場合、被相続人死亡のときに、直ちにその遺産はその相続人に相続により承継されるものと解すべきとしています。（最判平3年4月19日）。
よって、肢２は正しいです。
◆続いて肢３です。
本肢のような「相続させる」旨の遺言は、推定相続人が遺言者の死亡以前に死亡した場合には、遺言者が、当該推定相続人の代襲者などに遺産を相続させる旨の意思を有していたとみるべき特段の事情のない限り、その効力を生ずることはありません（最判平23年2月22日）。したがって、本肢の場合には、特段の事情がない限り、Ｅは代襲相続により、Ａの全財産について相続しないのが原則です。
よって、肢３は誤っています。
◆最後に肢４です。
相手方が相続人であっても、相続財産を当該相手方に遺贈することは何ら問題ありません。本肢の遺贈は有効です。
よって、肢４は誤っています。
以上より、正解は２です。
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